カテゴリー: 雑談

いつの頃でしょうか？　新聞のニュースの見出しが正しく意味を伝えなくなり始めたのは。

私の記憶では、80年代中頃だったような気がします。ちょうど新聞写植がコンピューター化され始めた頃です。

当時、新聞記事の読み方は、ざっとニュースの見出しだけを眺めて、注意を引いた記事だけじっくり読むことが当たり前のことのように言われていました。

ところがどうもニュースの見出しを見ただけでは、ニュースの内容が正しく読み取れないことが多くなったのです。

それまでなら見出しに興味を持って記事の本文を読み進めても、見出しと意味が違っているようなことはなかったのですが、80年代から見出しと記事が一致しないことが増えてきました。

この傾向は最近になっても変わっていません。わざと意外な見出しを付けて、記事に引き込もうとしているのかと思うほどです。

ニュースの見出し・タイトルは、一瞬でその記事の意味や概要を把握できるようになっているべきだと思うのですが、かなりの確率で記事の意図と違う意味に取れるような見出しになっていることが少なくありません。

どのような意図があってそのような見出しになるのか不明ですが、その頃から新聞の購読が減少していたのと全く関係がないとは言い切れないような気がします。

つまり新聞記事の信憑性に、購読者が疑問を抱き始めたのではないでしょうか？

新聞記事のタイトルが過激で、ぎょっとして記事を読み進めたら、大したことが書かれていないことがよくあります。

週刊誌と同じ手法だといえばそのとおりですが、新聞ならそのような手段を取らずにまともにニュースを伝えて欲しいものです。

インターネットが新聞の購読が減少した主な原因とされていて、それはその通りなのでしょうが、新聞自体の劣化も原因の一つではないかと思います。

よくニュースで見かける話題に、「最近の新入社員は業務電話がとても嫌いで、退職する理由にもなる」というものがあります。

分析としては、最近の過程には固定電話が減ってみんなが個人持ちのスマートホンを使っているので、電話が自分の知らない人からかかってくるという経験がないということらしいです。

これだけが嫌いな理由ではないでしょうが、まあさもありなんという感じがします。

しかし、昔の新入社員が業務電話が得意だったかといえば、そうでもなかったような気がします。

実際業務電話といえば、お得意さまのえらいさんが、今では明らかにカスハラと見なせるような態度で、電話の向こうで怒鳴っていたわけです。

これを平気でこなしていた新入社員が、昔はたくさんいたとは思えません。

みんなそれなりに業務電話は苦手だったのです。（私にも経験あり！）

固定電話が減ったなどというのは、取ってつけた理由であって本質ではありません。業務電話が鬱陶しいのは今も昔も変わりません。

更に昔は偉い人は偉いとふんぞり返っているのが普通でしたから、そこに社会人としてのマナーなどは存在しません。

「長いものには巻かれろ」、「強いものには負けろ」といった世界ですから、我慢するしかなかったのです。

つまり、新入社員が業務電話を嫌いと言えるような社会に、やっと令和になってなった言う事でしょう。これは喜ばしいことです。

ぜひ新入社員が嫌にならない、まともな業務電話を目指してもらいたいものです。

大学の無償化が取り沙汰されていますが、定員割れする私立大学の割合が6割あるという事実から、大学定員の供給はかなり飽和していると言えましょう。

定員割れになった場合、ほとんど無試験で合格することができるわけですから、それでも行きたくないと思われる大学は、どういった対策を講じることができるでしょうか？

国公立大学は税金によって安い学費で就学できますが、大学が無償化すればその学費の優位性が失われてしまいます。

以前から地方の国立大学の文系には、掛け算の九九ができない学生がたくさんいると言われてきましたから、大学無償化とともに定員割れする国公立大学が現れる可能性もありそうです。

何かいい人がいたら結婚すると言いながら、一生結婚しない人が増えているというのに似てきたように思います。

それほど必死に大学に行ったり結婚したりしなくても、それなりに幸せに生きていけるのではないかと。我慢して無理してするほど価値があることなのか？

昔にしたって結婚に意味があるとか幸せがどうのとかの理由ではなく、世間体が結婚を急がせていただけでしょう。世間体を気にしなくても良い時代になっただけ、社会が進化したのかもしれません。

やはり大学の無償化や晩婚化の対策を考えるときは、大学に行く意義、結婚の意義を問いたださなければなりません。

最近の政策は、半年先の選挙向けという感じが以前よりさらに強くなってきました。

この際、とりあえずバラマキに類する政策は一切禁止して、数十年後の日本を考えて確約付きの効果がある政策を考案してもらいたいものです。

まだ最後の1店舗が残っているので思い出を語るには早いですが、東京エリアから撤退したというのはかなり末期症状と認識している方が多いのではないでしょうか？

いかにもアメリカナイズされた歌を歌うパフォーマンスが、日本人には馴染まなかったというのが撤退の原因のように語られることが多いですが、その歌のパフォーマンスが人気で店舗を増やした理由でもあった訳ですから、社会の環境が変わったというべきでしょう。

いかにもアメリカ的なものが飽きられたというか、陽気なアメリカンが万能ではないということです。

数十年前なら西洋といえば、ヨーロッパと北米をまとめてアメリカがその代表でした。

日本がいるアジアの対局として、どうしてもアメリカの文化が目立っていたのですが、これほど世界中の文化が駆け巡る様になったら、なにを今更アメリカ文化を真似する必要があるのかと疑問を持つ人が増えるのも当然でしょう。

今から思えば、急に店員が歌を歌いだす、それもよく聞けば幼稚園で歌うような数え歌や童謡のような歌がほとんどですから、最初はおもしろくても飽きられるのは時間の問題です。

アメリカ本国でも、どこでも陽気な人がたくさんいるわけでもなく、片田舎の古びたモールのある店舗に行ったときは、たまに歌うことがあってもとても陽気ではなく、アメリカ人のアルバイトでもいやいや歌っている人もいるのかと思いました。

その後のコロナ禍もあり、食品を作りながら歌うということにも拒絶反応があるのかもしれません。

そもそもコールドストーンと行っても、前の人のために使った同じ場所で、アイスクリームを何度もこねくり回すという行為はいかがなものでしょう。

冷たいアイスクリームだから許されるものの、衛生的な無人工場で作られたものを直接いただく方が、衛生的と考える人が増えているのではないでしょうか？

チェーン展開が繁盛するか衰退するかはそれぞれ理由があるのでしょうが、一旦は受けたものがしばらく後に拒否されるのは、これまでにも多くの例を見てきました。

一旦消えても、数年後にまた少し変化して復活することもあるかもしれません。

自転車の違反に対して、法律で反則金が適用されるようになるだろうというニュースです。

車道の右側を通行する自転車や信号無視など、スマホながら運転など、見かける自転車の大半で見られる日常的な違反を取り締まるには、反則金は仕方がないことでしょう。

小遣い稼ぎの警察の餌食になるのは目に見えています。反則金キャンペーンのときだけ取り締まるのではなく、交通安全につながる取り締まりを期待します。

踏切や一旦停止で位置時停車する自転車を見たことがありません。ほぼ100％違反します。

1台の自転車が10分走行する間に、違反件数は10件では済まないのではないでしょうか？

まあいい加減なルールにいい加減な運転者ですから、そこに急に反則金が課せられたら取り締まり放題になるでしょう。

そこにさらに「特定小型電動機付き自転車」などという中途半端な規則付きの乗り物が出回っていますから、取り締まる警官が法律を十分理解できているのかも怪しいです。

そしてもし警官が十分に理解したとしても、それぞれの自転車の利用者に理解が行き渡るには相当な時間が掛かりそうです。

先日も、歩道を速度表示灯を点灯させて、ヘルメットを被らずナンバープレートも着いていない特定小型原動機付自転車を見かけましたが、本人はいくつ違反しているのか認識しているのでしょうか？

これを警官が正しく指摘して、納得させたうえで反則金の切符を発行できるのでしょうか？

残念ながら日本人はそこまで賢くないです。

自転車に対する反則金を法定化する前に、理解できないほど複雑化した道路交通法を整理する事が必要なのではないでしょうか？