カテゴリー: 社会

朝日新聞GLOOBE+の記事で、新聞の発行部数が減少一途である原因はインターネットやスマートホンの普及だけが原因ではないと主張しています。

新聞関係のインターネット雑誌に掲載されているので、信憑性と真剣さが半端ではありません。

京都府綾部市のグンゼの歴史をもとに、新聞が社会で生き抜いて行くために必要な姿勢を問いただしています。

実際、新聞に限らず紙媒体の雑誌などが廃刊され始めたのは、スマートホンやインターネットが広まる前でした。

記憶にあるのは「カメラ毎日」の廃刊で、これはデジタルカメラが普及しただけで、それまでのアナログカメラ中心の編集方針が対応できなくなってしまったのだと思っておりました。

特に月刊誌は値段が高くなる割には、毎年同じ内容の記事が繰り返されることが多く、1年前の雑誌で情報としては事足りると思えたものでした。

新聞に関しては、即時性に欠けるが故に、深掘りした記事が期待される訳ですが、年々記事の質が落ちて文字も大きくなり、情報としての価値が80年代ぐらいから低下し続けていたように思います。

当時USでは、新聞はスーパーで使うクーポンを入手するか、ローカルのClassifiedで不用品交換や賃貸アパート情報を探すのが主な目的だったようです。

日本でも折込チラシとテレビ欄がメインコンテンツだと言われていましたから、新聞の存在価値自体昔から大したものではなかったのかもしれません。

インターネットが普及したとしても、情報のソースとコンテンツを所有する新聞社は強者であり続ける事ができそうなものですが、紙面というものを販売しているという既成概念から脱却できていないような気がします。

ChatGPTのようなAIが登場した今こそ、事実に基づく報道体制の維持が重要になります。

早く生まれ変わった新聞社を見たいものです。

昔（と言っても40年ほど前）、時のミノルたカメラがオートフォーカスを発表したとき、写真を趣味にしていた老人たちが歓喜の声を挙げました。

「これでピントが合わせられる！」

当時の一眼レフは、ピントを合わせるためにマイクロプリズムやスプリットイメージの像を、目を凝らしながら見て調整する必要がありました。

またライカのような2重像合致式のレンジファインダーカメラでも、うっすら見える像を一致させる必要があり、視力が弱った人には苦痛な作業だったのです。

それまでにも自動焦点はコンパクトカメラで実現していましたが、本格的な一眼レフでオートフォーカスが開発されたことは、写真が趣味の人だけでなくベテラン（年配）プロカメラマンにとっても画期的だったのです。

さて、昨今の年金問題の解決方法の一つとして、「定年を過ぎてもできるだけ長く働こう」ということが推奨されていますが、その年金財源枯渇対策のやり方の是非はともかく、年ととっても働ける仕事が本当にあるのかという問題があります。

仕事というからには世間（社会）の役に立つことでなければなりませんが、頭がボヤボヤした老人に人のためになる仕事ができるのかという根本的な疑問があります。

だからこれまでは定年制度があって、「それ以上働いても社会の害になるよ」という年齢制限があったわけで、どこそこで見る老害を防ぐためにも必要だったわけです。

しかし、ここに来て年金制度が破綻しかかっているために、老人がボケている場合ではなくしっかりしなければならない自体になってきているのですが、好んでボケになったのではありませんから、何らかの科学技術によってこれをサポートする必要があるわけです。

そこでAIの登場です。

人類が昔の人のような体力を持たなくてもやっていけるのは、蒸気機関から始まる人口動力のおかげです。

ですから同様に、あらゆる頭が弱くなった人や元より弱い人の助けにAIがなるのです。

そう考えると、AIによって職を奪われることを心配するより、AIによって職を得られる人も多いことを機会の創出と考え、新しい社会体制を考えるべき時期が来たと考えるべきだと思います。

年金問題は、若い人の働く意欲にも影響していると聞きます。

AIによる老人の就業拡大は、あらゆる世代の意識を変えるかも知れません。