カテゴリー: テクノロジー

ChatGPTに始まるオープンAIが、将来的に多くの職業を取って代わるようになるという危機感が席巻しましたが、一過性のブームが過ぎてちょっと時間をかけて考える余裕が出てきたようです。

最初は、将来的に弁護士や経営者、政治家のような知的労働だけが残り、ルーチンワークと言われる単純で事務的な職業ははとんどAIに取って代わられると言われました。

ところが最近は形勢が変わってきていて、弁護士や経営者のような知的（と言われる）職業の方がAIでに変わられる可能性が高いと言われるようになってきました。

考えてみればそれは当然な訳で、AIがインテリジェンスであるならばこれまでインテリがやってきた仕事が置き換わるはずで、単純な事務作業や力仕事はAIでは代用になりません。

そもそも単純な事務作業は、せいぜいパソコンのエクセルでほとんど事足りるはずですから、もう30年以上かけて大量の事務員はパソコンに置き換わってしまいました。

また力仕事はもっと前から機械化が進められましたから、今残っている力仕事は機械化できなかった人間にしかできない仕事です。

本来、自動化や機械化はコストを削減するのが主な目的ですから、機械化することができない特殊な作業や、コスト的に機械化する方が高くつく力仕事より、給料が高い弁護士や経営者、政治家を削減すると一番コスト効果が高いはずです。

つまりは人間の頭脳をAIで自動化するということですから、弁護士のような駆け引きがある感と経験と度胸的な仕事の前に、確実にやれば良いとされる司法書士、行政書士、公認会計士あたりがAIに置き換わるのが早いように思います。

大体、自動化というものは茹でガエルのように、当の本人が気づかないうちに茹で上がっていることが多いですから、弁護士の仕事をしていると思っているうちに、AIの指示に従っているだけになっているなんてこともあるでしょう。

「AIによる知的業務の自動化」

知的業務と行っても、単に経験的に過去の事例を踏襲していただけということもあるでしょうから、どこまで知的か分かりませんが、AIによって今後10年ぐらいで職業地図が大きく変わるかもしれません。

イングランドの教育機関で、建物に使われているRRAC（強化軽量気泡コンクリート）が強度不足で建物が崩壊する恐れがあり、一部の建物の使用を禁止しているそうです。

寿命が30年と言われていて、長年の湿度によって鉄筋が錆びたり、コンクリートの強度が低下するために、建物全体の強度が不足する場合があるということです。

確かに日本で実績のあるヘーベルハウスも、必ず10年ごとの外壁の塗装が必須になっていて、内部が気泡でスカスカであるため、塗装に切れ目があると雨が入り込んで駄目になると言われています。

本来鉄筋コンクリートはそれほど鉄筋が雨にさらされることはなく、コンクリートがアルカリ性になるため鉄筋が錆びにくいとされていますが、軽くしたり断熱性を持たせるために気泡化したために、鉄筋が雨に晒されやすくなってしまうのでしょう。

鉄筋コンクリートが50年の寿命と言われていて、軽量発泡コンクリートが30年ならそれなりかなと思いますが、塗装によるメインテナンス頻度が寿命に及ぼす影響が大きいため、一概に30年で使えなくなるということはないかもしれません。

日本も高度成長時代なら、鉄筋コンクリートの寿命が50年なら十分なように感じましたが、経済が停滞すると50年ごとに建て替えることは経済的に無理であることを痛感します。

建物やインフラは造っておしまいではなく、その後のメインテナンスが重要です。

スクラップ・アンド・ビルドが当たり前だった日本経済も、もはや昔！

これからは何事も持続できるメインテナンスのことも考えて、計画を建てなければならないと思います。

サンフランシスコの無人自動タクシー解禁のニュースを見て思うのは、日本が世界に遅れているのはデジタル化だけではないということです。

アメリカでレンタカーなどを運転した経験がある人なら分かると思いますが、アメリカで運転するのは日本で運転するのに比べて数倍楽です。

もちろんニューヨークやボストンあたりの大都会になると、日本の地方都市と同じぐらい運転技術が必要になります。

それでも日本の複雑な信号、細い路地、無茶な運転をするタクシーなどが、いかに運転を難しいものにしているかを思い知る経験をした人は多いのではないでしょうか？

今、日本の国を上げてデジタル化を推進していて、その筆頭としてマイナカードが脚光を浴びていますが、期待通りに進まず先行きに不安が持たれています。

その原因は、システム構築自体に問題があるのはもちろんですが、日本の戸籍制度、膨大な漢字の数、読み方の分からない名前、統一されていない健康保険制度、整理整頓されていない住居表示などなど。

これらのとてもデジタル化をするに相応しくない、カオス状態の混沌雑多な情報を、そう簡単に0と1のデジタル化ができる訳ありません。

マイナカードを導入する前に、漢字の整理、漢字の読み方のルール化、住居表示の全国統一、戸籍情報の整頓、健康保険情報の全国統一化をまず成し遂げてから、やっとマイナカードの話が始まるのです。

「砂上の楼閣」

デジタル化を行う前に、まず元のデータを正確なものに整える必要があります。

同じことが自動車の自動運転にも言えます。

非合理的な交通法規、未熟な運転者、消えかかった中央線や崩れた交通標識、自転車やキックボードが同じ道路上に溢れ、たまには無法者が我がもの顔に信号無視をする。

信号が青なのに、横断歩道の歩行者のために止まらなければならないなんて、何のための信号なのでしょうか？

人げが道を歩くのさえ危険が溢れ不自由なのに、自動運転なんてできるわけがありません。

日本は経済の話だけに限って失われた30年と言っていますが、失われたのは経済だけでなく、あらゆる分野で近代化が遅れていた事に気付かなければなりません。

おそらく、アメリカでの自動運転を見た政治家は、日本でも自動運転を認可さえすれば同様なものはすぐ実現できると考えるでしょうが、自動運転化の前に立ち遅れた道路事情や交通法規を世界レベルまで引き上げる必要があります。

どうも日本の政治家は、疎いからか技術（テクノロジー）があれば何でも解決できると考えますが、まず技術を活かすには社会インフラが一定のレベルにあることが重要です。

マイナカードと同じように、日本で運転の自動化を強引に推進して「動かないコンピューター」の如く、「動かない自動運転自動車」で道路が埋め尽くされないことを願います。

オランダの公海上で自動車運搬船が火災を起こしたというニュース。

少し前には千葉県で輸入車のディーラーでEVが数台焼失したというニュースもありましたから、電気自動車の安全性について不安に思う人も多いのではないでしょうか？

アウディはこれまでも数回のEV車の火災対策を施していて、これでもか、これでもかと対策を講じてきたのですが、それでもまだ火災を起こす危険性が残されているのでしょう。

思い出してみれば、リチウムイオン電池が普及し始めた90年代に、数多くの携帯電話やMP3プレーヤーなどが火を噴く事故が相次いだことがありましたが、EV車になって電池の規模が大きくなったために、甚大な被害が発生するようになってきました。

電動アシスト自転車でさえ燃えさかると手を付けられなくなり、しかも水をかけて温度を下げる消火方法が有効でないため、燃え尽きるまで手の施しようがないということを、改めて気付かされました。

住宅の駐車場に停めたEV車が燃えだすと、すぐ横にある建物にも火が燃え移って、自動車と住宅を一気に失ってしまうという事態も想定されますから、EV車に対する火災保険を通常の自動車保険とは別に掛ける必要があるでしょう。

それでなくてもリチウムイオン電池の廃棄方法には問題があり、自治体なども回収をしないために、中国製などの安価なバッテリーを購入したがために、家庭にいつ破裂するかわからないリチウムイオン電池を多数抱えている人も多いのではないでしょうか？

そのうち古くなったリチウムイオン電池からの出火が原因で、日本のあちこちで住宅の火災が頻発するようになるかも知れません。

早く安全なリチウムイオン電池の廃棄方法を確立して、片っ端から古くなった電池を処分していかなければならない時期が来ているのではないでしょうか？

最近は、事故のたびにドライブレコーダーの記録が精査され、事故の原因を探ったり他の事故の報道に画像が使用されることが増えて、ドライブレコーダーが必須アイテムになった感があります。

それほど記録を取ることに意味があるなら、とっくに自動車メーカーが標準仕様として装備していても不思議ではありませんが、今だに後付のオプションになっている場合が多いようです。

ドライブレコーダーと聞けば、同じ響きのものにフライトレコーダーがあります。

飛行機の各機器の状況や速度、高度や無線通信の会話を記録していて、墜落事故が起こればまずフライトレコーダーを回収して解析することが常になっています。

航空機事故は、自然環境によって起こることもありますが、航空機自体の欠陥や操縦士のミスが引き起こすことが多いので、フライトレコーダーから事故の原因を調査した場合、航空機メーカーの責任がはっきりするケースがあります。

現在のドライブレコーダーは、映像と音声だけを記録するに過ぎませんが、車に標準装備するとすれば、当然自動車の状態、例えばエンジン回転数やブレーキペダルの踏み圧、ハンドルの切り角やランプの点灯状態など、運転状況を記録することが求められるでしょう。

今よりコストアップする要因になりますし、自動車の設計ミスを如実に示す兆候も記録されることもあるでしょう。

長らくオートマティックの操作ミスと言われていた始動直後の急激なバック事故や、アクセルとブレーキを間違えたとされる事故が相次いでいましたが、それらがドライブレコーダーの標準化によって運転者のミスなのか、自動車メーカーの設計ミスなのかが記録されてしまいます。

自動車メーカーとしては、これまで適当に運転者の責になっていた事故の責任を負わされる可能性があります。

だからメーカー標準品として、ドライブレコーダーを付けたくないわけですね。

しかし、これほど注目を浴びて装着率が高くなっていますから、これからは標準装備化が否応なしに進められることでしょう。

自動車メーカーは、製品の品質データーが自動的に集められる機会と覚悟して、積極的に装備の充実を図っていただきたいものです。