カテゴリー: テクノロジー

トヨタが、躍進凄まじいテスラの車両を分析して、電気自動車（EV）はやはり既存の車の作り変えではなく、専用の車体を一から作り直さなければ太刀打ちできないと判断したそうです。

テスラも最初の頃は、金持ちの道楽に過ぎないスポーツカーのイメージがあって、量産車を開発するメーカーには見えなかったのですが、テスラ３ぐらいから価格に見合うだけの圧倒的なパフォーマンスを示し、車としての性能も実用に即したものになってきて、世間のテスラを見る目も変わってきたように思います。

おそらく、その頃からベンツやその他の自動車会社から引き抜いたエンジニアが設計に加わったのでしょう。車の基本性能を高めるための設計を忠実に行なった結果、これまでのどのエンジン車やハイブリッド車では叶わない性能を持つ高性能車になったようです。

どうしてもこれまでの自動車メーカーがEVを作る場合、社内の常識や既存の設計や部品の流用によってコストを下げようとします。

しかし、そんな中途半端なコスト削減より、一からやり直したほうがもっと大きな削減が可能で、過去のしがらみがなく性能を追求することができると判断したのでしょう。

ハイブリッドは、トヨタが特許を開示したこともあってか、海外メーカーでも盛んに採用されてきましたが、一方でEVに特化したモデルの開発も進んでおり、これから普及機を迎えるEVで覇権を取るにはこれから数年が勝負どころとなりそうです。

テスラは、性能を重視した設計でスポーツカーのような車を揃えていて、それなりの価格でも性能が良ければ買いたいという購買層に絞った販売戦略のようです。

しかし、世界中の人がすべて高性能車を欲しいわけではなく、安全性、低価格、高寿命など車に期待する性能は様々です。

過去にも日本車は、低燃費や耐久性で世界をリードしてきましたから、日本のメーカーが培ってきたこれらの設計技術は、EVになっても十分に活かすことができるでしょう。

また、最近の車は各種電子機器によって、駆動系がコントロールされて、エンターテインメントも含めてかつて日本が得意だった分野の技術が、これまで以上に詰め込まれています。

今こそ、日本の自動車メーカーや電機メーカー、精密機械メーカーなど世界一流の技術を持ち寄って、テスラを超える、あるいはテスラと並ぶ別の価値観を持ったEVを創出してもらいたいものです。

英国でFAXが廃止されることが決定したというニュース。

Ofcomという英国政府機関が“Warwell to the fax machine”というアナウンスメントで、2025年までにFAXを廃止する計画であると発表しています。

2003年に制定されたルールで、Faxが文字やイメージが書かれたページを正確に送る手段であったが、近年のデジタル送信技術の進歩によってより優れた機能をEmailやドキュメント共有ソフトウェアによって、その役割を終えようとしているとしています。

Faxは音声で画像を送る技術ですから、音声を使う電話がある限りは使用可能だと思いますが、制度としてFaxをユニバーサルサービスとして継続することはしないということのようです。

以前人気があったFax内蔵の固定電話で、まだ使用可能な状態の機械は日本中にたくさんあるでしょうが、Faxは送り手と受け手の双方がスタンバイして置かなければなりませんから、受信用の紙やリボンが切れたままになっている機械も多いと思います。

英国では政府機関がルールを決めて企業のFax利用を管理していますが、日本ではまだ多くの役所でFaxが使われ続けているようですから、ここ当分はこのようなアナウンスは聞かれないでしょう。

ただ、Faxを備えておかなければならない企業や施設では、保守を続けることのコストが無駄になって来るかもしれません。

日本でも、Faxの計画的な廃止ができるような指針がほしいところです。

正直まだクラウドの正体が掴みきれておりません。

だから、私にはクラウド上に銀行のシステムを構築することの危険性がよく分かっておりません。

地銀の銀行システムをクラウド上に構築する計画が進んでいるそうですが、そのシステムを考えている人たちは、クラウドが安全だという結論に至ったのでしょうか？

「どうぜ100％安全なんて、どの世界にもあり得ないものだよ」というのが合言葉になっていないことを祈ります。

銀行のオンラインシステムは、電算センターの所在地もシステム構成やバックアップシステムの方法も、関係者以外には一切漏らされない厳重なセキュリティのもとで管理されてきました。

以前は電話交換局も、戦争になったら真っ先に狙われるということで、住所や所在が隠されてきましたが、最近はなぜか公開されつつあるようです。電話局が重要な通信の拠点ではなくなってきているからでしょうか？

クラウドと言えば、その拡張性、可用性、柔軟性で様々なオンラインシステムで利用されていて、国内だけではなく海外も含めた複数のデータセンターを組み合わせることで、地震や火災などの災害に強いコンピューターインフラを構築できるのは、確かに銀行システムとしても重要なメリットと言えるでしょう。

ただ、住民票や納税の情報でさえ、どこのコンピューターにデータがあって、誰がどのように管理しているのかが問われるのですから、預金データがどこのあるのかも分からない（分かりにくい）クラウド上に存在することに不安を感じる人も多いのではないでしょうか？

しかも、国内には有力なクラウド環境が立ち上がっていないため、自然と最大手のAmazon Work Spaceに乗っ取られる気配があります。

レンタルサーバーやオンラインサービスでもそうですが、業者がやっているサービスにはセキュリティ上の問題以外に、サービスが商品である以上永続性やコストに不確定な要素を含みます。

要するにお金を他人に預けるのですからそれなりに信用がないといけない訳で、官立のクラウド業者が立ち上がるまでは（そんなのが立ち上がる計画があるかどうか知りませんが）銀行のシステムはオンプレミスで稼働させる必要があるのではないかと思います。

総務省の管轄で個人情報を保護するネットワークを担当する部署があるらしいですが、その部署が中心となって銀行システムのクラウド化をサポートすることが必要なのではないかと思います。

銀行システムの構築には時間がななるので、あるところまで進んでしまうと後戻りできません。

「動かないコンピューター」の再来とならないように、注意深く、かつ迅速に事を進めて頂きたいものです。

昨日、とある有名な教授の講演を拝聴いたしました。

20年間に渡る研究の全体像の説明だったので、具体的な例がほとんど示されていなかったためでしょう、私のような門外漢はその研究の素晴らしさや、将来到達するであろう夢の部分を想像することはできませんでした。

IoTという概念が日常の会話の中に出てきたのは、提唱されてたか10年ほど経った2000年前後でしょうか？　

その頃は半導体関係の仕事をしていましたから、IoT社会を実現するためにはデバイスが進化しなければならないといった目先のことにとらわれていて、IoTが目指す社会の意義が何であるかや、それがどれほど素晴らしいのかを考えることもありませんでした。

最近になって目指す方向性としてSociety 5.0が叫ばれてきましたが、如何にも政府お抱えの社会学者が後付で考え出した感があります。

また実際に世間を騒がして話題になっているのは健康保険証のマイナンバーカード化ですから、Society 5.0の正体はこれなのかとがっかりしてしまいます。

過去を振り返ってみれば、情報産業というのは例えば銀行オンラインや切符の予約システムなどから始まり、その後CAD/CAMなどの生産自動化が続きました。

21世紀になってインターネットによって飛躍的に身近な存在になりましたが、しかし依然流通や金融を自動化するためのツールでしか過ぎませんでした。

すなわち情報は産業として独立していたわけではなく、銀行、証券、流通、製造などの産業の補助的ツールとしての位置づけだったわけです。

「そろそろ情報も産業としてお金を稼ぐようにしなきゃあかん！」と誰かが言ったのでしょう、情報産業として単独で儲かることを考えた結果がSociety 5.0にような気がします。

つまり、誰も頼みもしないことをやる。よくある先走り、余計なお世話というやつです。

マイナンバーカードがその代表と言えるかもしれません。

必要性や利便性から出た発想ではなく、意味があるか必要化を度外視したところからひねり出して、後付で必要性を作り出すやり方です。

これまでそれがうまく行った試しがあるでしょうか？（あったかもしれません。）

話は元に戻りまして、教授の講演を聞いて何かしっくりこなかったのは、目的や意義が私には見いだせなかったからでしょう。

科学や商売の天才の話は、凡人には理解できないものです。（凡人は私！）

最近になって各方面から、将来的にすべてのエンジン車がなくなることはないという見解が多く出るようになりました。

ヨーロッパの国々が流れに遅れまいとして、近い将来に国内で販売されるエンジン車を禁止する法律を制定し始めましたが、産業界から待ったがかかったということでしょうか。

CO2の排出量を規制して地球温暖化を抑制するところから始まり、石油資源を使うガソリン車やディーゼル車を規制しようとするのは、一見環境に良さそうに見えますが、実は環境負荷が意外に多いということが見えてきたからでしょう。

地球温暖化の原因に関しても、メタンガスの放出や牛のゲップまでが規制の対象になり始めていますから、技術的に困難で本当にCO2排出量を減らすことができるかはっきりしないエンジン車だけを、急いで禁止しても勇み足になる可能性があります。

EV化には追加の発電所の建設が必須であり、発電のために化石燃料を余計に燃やせばCO2の排出が増えますし、だからと言って「原子力に頼ります」とも言いにくい。

自動車ごとに小型核融合炉を搭載して発電しながら走るようになれば（アメリカで開発に成功したというニュースもありますが）話は別でしょうが、早急にEVにしたところで電池資源の問題や電力不足をどう補うかなど、自動車産業以外に負担が相当かかることを考慮しきれていない感があります。

またエンジン技術がない中国が、電気自動車で一気に世界の自動車産業をひっくり返そうとしているのも気になります。

日本の自動車産業としては、全面的にEVに行く可能性と、エンジン者がハイブリッドであっても残る可能性と、天秤にかけてどちらでも生き残れるようにしないといけません。

人類のシナリオとしては、核融合が21世紀には完成してエネルギー問題は解決するはずだったのですが、ひょっとしたらここ数年でそれが実現して、EVだエンジンだという議論が意味のないものになるかもしれません。（っていうか、それしか有効な解決方法がないような気がする。）