投稿者: redoaks

私の職場に、海外から家族を連れて日本に在住している人がいるのですが、日本での生活で困ることと言えばやはり日本語のようです。

スーパーでの買い物は特に会話は必要ないでしょうが、子どもを歯医者に連れて行ったりとか、市が提供する幼児検診などではそれなりに会話をする必要があるらしく、困ってしまうことも多いみたいです。

別に日本に帰化したり永住権を取ろうとしている訳ではないらしいので、別に日本語を真剣に勉強している様子はありません。

で、その日本で英語で話しかけたら何%に人が英語で必要な会話ができるかと聞いたところ、「10％ぐらいかなぁ」とのこと。

最近は小学校から正式な授業として英語が取り入れられていますから、日本人全体としても英語力向上の努力の効果があるのではないかと期待して、せめて30％ぐらいは会話になると期待したのですが、彼の周りには10％しかいないのでしょう。

と思ってChatGPTで日本人の英語を話せる人の割合を聞いたところ、10~30％程度とのこと。ただしビジネスレベルでは10~15％という答えが返ってきました。

その他の調査を検索してみたら、最終的に7％程度であるという回答が多かったです。

最近はスマホでも何か国語にも翻訳できるアプリがありますから、今更英語だけ話せても意味がないと考える人も多いかもしれません。

似たようなものに算数の計算があるますが、最近は簡単な計算でも電卓がなければできなくなった方も多いでしょうから、英語も翻訳機がなければ全くできないというのもありかもしれません。

英語力が低くても気にしない大人と、小学校の英語の成績を気にする小学生。

どちらが正しいのでしょうか？

USのトランプ大統領が自動車への25％輸入関税を発動したとのことで、日本の自動車産業ではその対応に追われているようです。

USへの輸出比率が高い企業の株が下がって、日本の自動車業界の先行きを不安視する論調も多く見られます。

昔からUS国内で売られていた自動車や家電商品は、それが日本製かドイツ製かに関わらず、ダンピングだと言わざるを得ない価格がまかり通っていました。

だからこそ、USに赴任で滞在したドイツ人が、USでちょっと高級だったVWパサートを帰国時に持ち帰ったという話は、珍しくありませんでした。

日本製のソニーテレビやパナソニックシェーバーなども、日本国内で買うよりもUSで買った方が３割ぐらいは安かったものです。海外旅行に行ったときに、その国のアプライアンスショップに行くのは、ごく普通のことだったのです。

今回、さすがに自動車の関税が一気に2.5％から25％に引き上げられたら、US国内での値上げは必死でしょうが、だからといってUS製の車を購入する流れになるかと言えば怪しい限りです。

結局、USの国民が不便を強いられることになるでしょうが、これまで散々改善を期待したUSの自動車メーカーが急に改善することもないでしょうし、日本の自動車メーカーがUSに工場を立てるには時間がかかります。

短期間的にどのような落とし所があるのか、まずは25％にしてから様子を見ようということでしょうか？

まあ極小値に落ち込んでいた安定状態を、別の範囲の極小値に移動させる効果は期待できるかもしれません。

あまり慌てて対策を講じるより、じっくり周りの動きを観察して情勢を見極めることが大切になるのかもしれません。