月: 2024年5月

世の中が便利になればなるほど、理由のわからない現象が増えるわけです。

今日スマホの通信料金請求書がメールで届いたので見てみたら、いつもより少しお高い。

特に電話やSMSを使った覚えがないのに、怪しみながら明細を見ると「SMS（海外）」という見慣れない項目が増えています。

もとより海外にSMSを送信するほどアクティブに交流することもなく、海外にSMSを送信するマルウェアなどの報告もよく目にしますから、完全に疑ったモードに突入です。

請求書にはSMSの相手先の電話番号は残っていないし、SMS記録は毎回削除しているので形跡は全く残っていません。

そこで、海外SMSの請求について検索をしていると、いくつかそれらしいサイトやアプリを使っていると、スマホが勝手に海外のSMSにめがけて送信することがあるらしいと言う情報がちらほらありました。

iPhoneが電話番号の確認を行うために、英国の電話番号にSMSをを送信することがあるらしいということと、その他ではFacetimeやiMessageなど、どれもiPhoneに起因することしかありませんでした。

ところが、しばらく検索しているとLivePocketというイベントの入場券などを購入するサイトで、スマホの承認のために海外SMSを自動送信しているという情報に行き当たりました。

「これだ！」

3月に開催されたイベントの入場券を購入するために、少し危険だなと思いながらもサインインしたのですが、その際スマホの検証のために海外SMSに送信しているということが分かりました。

私のスマホは海外SMSに1回50円もかかるので、それが分かっていればそのサイトでは購入しなかったでしょう。

LivePocketを利用する際は要注意です。

まあ悪意があるマルウェア等に引っかかった訳ではなかったので良かったものの、悪意はないにしても海外へのSMS送信が必須のシステムはいかがなものでしょうか？

最近は何でもスマホに載せようとして、安易にシステムを組んでいるサイトやアプリがたくさんあります。

アップルやグーグルのアプリ登録制度に頼るだけでなく、適正なレベルを維持するための環境整備、法整備をする必要があるのではないかと思いました。

最近の新聞のニュースで、大学の理系学部で女子の特別枠を設けるという話があります。

私立大学だけでなく国立大学でも同様の話が相次いでいて、理系立国を再び目指すためにはできることは何でもやると行ったところなのでしょう。

これまた性差別だとかという議論が沸き起こるわけですが、少子化によってこれまで男子校・女子校と分けていた学校で男女共学に切り替えるところがありますが、それと逆行するように見えるかもしれません。

理系の志望者を増やすために特別な措置を取るのは仕方がないことかもしれませんが、そもそも理系に進みたい女子は特別枠がなくても理系に進むでしょうから、理系全体の女子率は大きく変わらないような気がします。

それより理系女子の特別枠を設けた大学では、女子が少ないために男子にも人気がなかったことが少しでも改善されれば、女子男子にかかわらず理系大学の人気が高まることに期待しているのでしょうか？

一方別のニュースでは、女子は理数系（算数と理科）が苦手と思い込んでいるが、実際の諸学校のテストの得点を見ると、女子と男子で顕著な差はなかったと言っています。

算数や理科のテストと行っても、小学校レベルのテストは暗記をすればできる問題も多いですから、理科系の素養が必ずしも反映されている訳ではないしょう。このニュースには、何か無理やり女子を理系に進ませようとしている裏心を感じてしまいます。

実際今の小学校や中学校の教育は、決してその教科を楽しく学べるような授業ばかりではありません。

特に小学校教育は、教師が好きでなく教え方もよく分かっていない教科を、無理やり分かったふりをして教え込まそうとしますから、理解を深めることより暗記中心になりがちです。

ぜひ、女子の特別枠を設けるという表向きの修正だけでなく、教育レベルの引き上げにつながるような施策を検討してもらいたいものです。

ICOCAを始めとするFeliCa技術応用のIC乗車券に加えて、クレジットカードにより乗車が2024年から順次可能になるそうです。

一部のバス路線や比較的小規模な駅数の交通機関から導入が始まっています。

最近のインバウンドブームで海外からの旅行者が増えると、国内でしか通用しないICカードを購入して、しかもプリチャージして使うICOCAなどは使い勝手が悪いでしょう。

海外でも、市内交通専用の磁気カードやICカードが多く採用されていましたが、旅行者にとってはどれも不便で、すでに誰もが持っているクレジットカードを利用しようという流れが出来上がっています。

日本の通勤時間帯の混雑度に対応できる規格としてFeliCaが開発されましたが、レスポンスを改善して互角に戦える規格を採用して、クレジットカード業界がキャッシュレスの市場に攻め込んできたというところでしょうか。

その流れに伴って、JCBカードグループでは、5月26日まで新規利用を促すために、最大500円のキャッシュバックキャンペーンを展開しています。

50％リターンで500円ですから1000円分の利用までしか対象になりませんが、とりあえず利用を体験してもらいシステムの実地検証も兼ねているということならば、手始めとしては妥当な設定かもしれません。

クレジットカードに対応した改札機もまだ限られた数しか用意されていませんから、対応した改札機を通るようにしなければなりません。

レスポンスがFeloCa相当になったということでしたが、やはり少し遅れる感じがあり、少し改札の通過人数が減るかもしれません。

乗客が慣れてきたらそれなりに上手く通過できるようになるかもしれませんが、これまでのFeliCaも継続するとなると、クレジットカードだけ遅い感が消えずに普及の妨げになるかもしれません。

これまでチャージ金額を気にしたり、残額が足らずに改札を通れなずに人の流れの妨げになったりすることは減るでしょう。

意外と些細なことが普及の妨げになることもありますから、改札機が順次対応していく2024年は、クレジットカード改札が日本で受け入れられるかどうかの分岐点になりそうです。

都会に行けば必ず目にする「免税店」の表示。海外からの旅行者なら消費税を払わずに購入できる仕組みですが、これを悪用して旅行者ではあるものの、大量に高価な商品を購入して日本国内で売りさばいている業者が後を絶たないとか。

売りさばいている旅行者がいるということは、日本のいる受け入れている業者もいるでしょうから、かなり組織的なのでしょう。

ヨーロッパ諸国で古くから高級ブランドの育成に励んでいる国々では、何十年も前から税還付後払い制度を適用してきましたが、日本は物品税の時代から免税店を街中に広めておきながら、税の徴収に無頓着だったのでしょう。

旅行者が増えた今になって、消費税の取りはぐれ金額の大きさに驚いたということでしょう。

日本人らしい間の抜け方です。

空港で出国するときに、購入品を見せてレシートの消費税を減額するのは当然といえば当然で、それができない状況で免税店を広めたら当然の結果です。

iPhoneを100台単位で日本国内で売りさばいていた者もいたそうですから、取りはぐれた消費税は数億円は下らないでしょう。

もっと問題なのは、犯罪組織への資金供給に日本がほぼ加担していると国際的に批判されることです。

日本は島国で他国からの危機管理が緩いですから、これほど海外との行き来が頻繁になった現代では、これまでの島国根性で済ませることはできません。

ぜひ、犯罪組織に隙を見せない国家体制を構築していただきたいものです。