ジャニーズ事務所問題では、様々な意見や企業の対応についての批判が繰り返されています。
日本の芸能界を牛耳ってきたジャニーズ事務所は、年末の紅白歌合戦の出場者数だけでも話題になりますから、そのスキャンダルともなれば芸能ニュースとしての注目度は高まるのは当然でしょう。
このニュースが特殊であるのは、異常性癖についてその問題性の理解が過去にはうまくできなかったことがあります。
通常の男と女の関係なら話題にしやすくても、男同士の性についてはLGBTQが理解されつつある現代においてやっと話題にすることができるようになったと言えるでしょう。
ですから、何十年前からこの芸能事務所についての暴露があったにせよ、それをどう扱ったらよいか日本の社会では判断できなかったのではないでしょうか？
それが悪いことであることさえ国民に理解できなかった、当時の日本の社会が犯罪性を説明できなかったという未熟さがあったのは確かだと思います。
考えてみれば、お金についても同じようなことが繰り返されてきていて、今ならどうやってお金を貯めるとか老後にいくらかかるかなどがたくさん話題として提供されていますが、昭和40年代ぐらいまではお金の話もタブーであったように思います。
人前でお金のことを喋ることはもとより、他人の給与を聞いたり知ったりすることは恥ずべきことのような考えがあったのです、
昭和の最期の頃でしょうか、やっと企業の給与を比較した本が発行されたとき、何か卑猥なものに触れるような感覚がありました。
ですから、LGBTQが話題にできるほど社会が進歩したからこそ、「そんな冗談を！」と真剣に捉えて来なかったことが、ニュースとして扱うことができるようになったのでしょう。
話題として捉えることができるようになっただけで扱いに慣れているわけではありませんから、今回のように企業がCM契約をする方針にばらつきが出ることも仕方がありません。
この事件によって企業倫理や社会通念がより近代化され、将来起こる同様の問題に対して正しい対応ができる社会を目指したいものです。