なぜ新聞社が廃れるか?

NHKがインターネットに進出しようとして、色々と国民に罠をかけようとしています。

少し前まではワンセグで罠に掛かると思っていましたが、スマートホンメーカーがそれを嫌ってワンセグを機能から外し始めたので、今度はインターネットに進出して一網打尽にNHKが視聴料金をふっかけようという算段です。

ちょっと待てよ、インターネット全体に網を被せたら、世界中の人口を相手にすることになるので、NHKの契約率が激減するのではないか?

おそらく世界の人口、例え世帯数だとしても、NHKに契約している人の率は数%に落ちると思われ、NHKがは何を考えて契約率をわざわざ下げる戦法を取っているのか不明です。

NHKでさえこのような素っ頓狂な戦略を進めているのですから、新聞社がデタラメでも仕方がないのかも知れませんが、いつまで紙の媒体の売上に頼っているのでしょうか?

家電メーカーが、これまでのナショナルショップや日立の家電ショップを切り捨てるばかりか、日立は家電事業自体を切っています。

最近、駅の売店で新聞を買う人を見たことがありませんし、電車の網棚に捨てられた新聞も見たことがありません。

新聞社が紙の新聞の売上を期待して事業を継続する限り、数年後には消滅しているでしょう。

新聞社はもっとニュースの創出に専念するべきですし、紙の新聞を印刷する工場は処分するときが近づいていることを認識するべきです。

電車で80%の人がスマートホンで情報を検索する現代においてさえ、ニュースは貴重な情報であり、伝達媒体が新聞紙からスマートホンに変わったとしても、市民が消費するニュース情報は新聞社などのニュースを創出できる企業から出たものだけです。

ぜひ、ニュースという情報を売るビジネスモデルに集中して、紙の媒体はフェーズアウトする流れに対応してもらいたいものです。