「食塩水の濃度」を計算できない訳

東洋経済ONLINEに、「大学生が”食塩水の濃度”を計算できない驚く事実」という記事が掲載されています。

食塩25gを水100gに溶かしたら、何パーセントの濃度の食塩水になるかという問題に、正しい答えである20%ではなく25%という答えを出す大学生が多いのは、公式の暗記に頼った教育の問題であると述べています。

まあ、正しい答えを出すだけなら別に公式丸暗記でもよいと思いますが、公式の丸暗記が時間の経過とともにうろ覚えになってしまうのは致し方がないことでしょう。

それよりも、普段一般人が使いもしない食塩の濃度を、教わってから何年も経って正しく回答できることが重要でしょうか?

薬剤師や食品関係者ならば、正確な濃度の計算を日常的に業務として行っているのでしょうが、小学校以来使いも聞きもしない食塩水の濃度の問題を、大学生が解けないことがそれほど問題だとは思いません。

小学校で習ったことを全て覚えているほど、大学生や大人は記憶力がよくありません。「まあ、そんな問題もやったことがあったかなぁ」程度に覚えていれば、説明を聞けばすぐに正しい答えを導くことができるのではないでしょうか?

記事では、公式の丸暗記が小学校教育の問題点であると書いてありましたが、そもそも小学校の先生が教本丸読みで、溶液の濃度について十分理解していないのではないかと思います。

理科なら理科を理解している教師に、国語なら国語を理解している教師に教わるべきで、理解のない教師から理解のある生徒を期待することはできません。

小学校教育に問題があるとしたら、まず教師の資質から正さなければならないでしょう。(と言われながら何十年も改善しないので、期待するのは無理なのでしょう。)

ところで、日常的には食塩はひとつまみ単位で計るので計算は必要ありませんが、大人に必要な濃度計算は何と言ってもアルコール度数でしょう。(酒飲み限定)

さて、以下の問題は解けますか?

アルコール度数5%の500ml缶ビールが1本あります。その中に含まれる純アルコールは何グラムですか?

500mlの5%なら 500ml * 0.05 = 25ml だから、アルコールの比重の 0.8g/ml を掛けて 25ml * 0.8g/ml = 20g で答えは20g です。

最近、健康に害を及ぼさない飲酒量が、1週間あたり純アルコール量で140gという説があり、正確にアルコール飲料中の純アルコール量を計算することが必要になっていて、上記の計算では1週間に7本飲んでも健康には害がないということになります。

ところが、小学校でこんなことを習った記憶はありませんか?

水とアルコールを混ぜると体積が減る。

水の分子の間にアルコールが入り込んで、水100mlとアルコール100mlを混ぜても200mlにはならないのです。

そうすると、5%のビール500mlは、25mlのアルコールと475mlの水(いやビール成分を含む液体)が混合されているわけではなく、実はアルコールは25mlより多いのではないかと思ったり、そもそも5%の度数は重さと体積のどっちなのかという疑問が湧いてくるわけです。

製品にはばらつきがあったり、製造工程でも5%や10%程度の測定誤差がありますから、細かいことを言っても仕方がないのですが、濃度の計算は思ったより複雑で奥が深いようです。

アルコール飲料の濃度に関しては、どこかのメーカーサイトにアルコール濃度の表示に関する規定を解説したページがあったのですが、読んだときは理解したのですがすっかり忘れてしまいました。

まあ、アルコール量を計算できなくなるほど飲むことが、健康を維持する秘訣だと言っておきましょう!(酒飲みの戯言)

企業の英語公用語化

企業の社内言語を英語に統一する動きが、また活発化して第2波が始まろうとしているというニュース。

海外から採用された従業員が増えてくると、予め英語を基準にして社内規定や手続きを作成していた方が効率的でしょう。

如何に中国人が世界のビジネス現場で席巻しているとはいえ、彼等も英語には不自由しませんから、どれか一つの言語と慣ればビジネス的には英語一択。

ましてや日本人は小学校から正規の教科として採用していますから、「ビジネスで英語を使うなんておちゃのこさいさい、言われんでも英語で仕事できるわ!」となるところですが、そうは問屋が卸さない!

実用的な英語が身についていないとは長らく言われ続けていますが、何十年も経ってもまだ英会話教室がCMあたりを流しているところを見ると、まだ発展途上というところですか。

しかし、考えてみれば、海外から優秀な(優秀でなくても)社員が来たり、海外との協業で否が応でも英語で話さないといけない環境なら、多少の上手い下手はあっても、少し時間をかければ英語に馴染んでくるものと思うのですが、それでは生ぬるいでしょうか?

もし業務で英語を使う機会が少なくて(会話でも文章でも)英語が上達しないというのなら、その職場はさほど英語を必要としていないのではないかと思います。

よく海外の大学に留学して1年とか2年経って日本に帰国したときに、思ったほど英語が上達していない人がいますが、それは海外にいても英語を使わずに住む環境にいたからで、本当に英語を話さなければ生活ができないとしたら、英語が話せるようになるか途中で諦めて帰国するかでしょう。

ですから社内公用語を決めるとしたら、社内の書類的なものを英語化するかどうかだけが重要であって、業務上一番効率が良い言語を使うのが正しいように思います。

日本人同士が英語を無理に使って仕事の効率を下げるほど、業績に余裕がある企業はないのではないかと思います。

社内業務に英語を使った方が効率が良ければ英語で仕事をする。日本語が良ければ日本語で仕事をする。

要は業務の評価を正しくする仕組みがないところに、真の問題が潜んでいるのではないでしょうか?