なんか最近アメリカでIT企業の大量レイオフが目立っていますね。
従業員の半分をカットするなんていう話もあって、順風満帆な成長を続けていたIT企業の採用バブルが弾けたような印象を受けます。
アメリカの企業は、業績が伸びているときは「人材こそが企業の力！」とか言って積極的に採用を繰り返しますが、いざ景気が悪くなってくると「人材はただのコストだ！」だと言い換えてやたらとカットしまくります。
それはそれで企業経営としては正しくて、カットできずに経営に影響が出てきても余剰人材を抱え続ける日本企業に比べて、よほど健全なのかもしれません。
私の前職の会社では、新型コロナの影響で本社を縮小して在宅勤務を基本としたため、オフィスには数ヶ月に1度行くかいかないかでした。
ただ、業務がソフトウェア開発だったためアウトプットが明白で期限も決まっていましたから、在宅勤務でもパフォーマンスは求められて、それほどオフィス勤務と比べて業務量・質ともに変化がありません。
よく言われる通勤時間が削減できるメリットだけを享受して、業務的には大きな変化がなかったと思っています。（思っているだけかもしれないが、）
思うに、在宅勤務は突発的に始まったので、業務と評価の定義がないままリモートのツール、例えばZOOMや事務のオンライン化ばかりが注目されましたが、実は在宅勤務のルールや評価方法を詳細に定義して徹底することをしていない企業が多かったのではないでしょうか？
その結果として、働かない幽霊社員が存在していて、在宅勤務やその評価方法がないために、幽霊社員の評価や処分ができないまま放置されているというのです。
そのうち日本でも、アメリカのT企業のような方法で人材カットを始めて、本人が知らない間に大量の幽霊社員がいなくなっているかもしれません。（怖っ！）